学校案内

カリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)

 ディプロマ・ポリシーに掲げる資質・能力を身につけることができるよう、教育課程は「総合教育科目」と「専門教育科目」の区分のもと、併せて「キャリア教育」と「教職課程」を含めて総合的かつ体系的に編成します。
(1)「総合教育科目」は、豊かな個性・知的教養、及びグローバル化や情報化の更なる進展に伴うDX(デジタル・トランスフォーメーション)等の新たな時代変革に対応できる資質を涵養するために、また、各学部の専門教育において求められる基礎的な知識や思考能力を養成するために、総合講座、情報、外国語、人間形成、スポーツ・健康の区分のもと、幅広く科目を配置します。
(2)「専門教育科目」は、各学部における専門的な知識・技能を段階的に養成するとともに、グローバル化や情報化の更なる進展に伴うDX(デジタル・トランスフォーメーション)等の新たな時代変革に対応できる資質を養うために、「基礎専門科目」、「専門科目」の講義科目、及びきめ細かな指導を行う「演
習」科目を配置します。また、学部の枠を超えて専門的な知識・技能を養成するという観点から、「関連科目」を配置します。
(3)「キャリア教育」は、学生一人ひとりの夢の実現を導く本学独自の4年間一貫の「進路研究演習(Cナビ)」を基軸として、「進路支援科目」(「特別講座(Wスクール)」含む)や「学内塾(Sun18°塾)」等による公務員試験及び各種資格試験等の対策プログラムを配置します。また、就職総合支援センターとの密
接な連携を図り、全学生から進路未決定者を無くし、全学生が就職(進学含む)できる指導を提供し支援します。
(4)「教職課程」は、教育職員免許法及び関連法を踏まえて教員免許状の授与を受けるのに必要な単位が修得できるよう所定の科目等を配置します。また、他大学との提携を通じて取得できる教職特別プログラムを提供し支援します。

法学部

 法学部は、「ディプロマ・ポリシー」に掲げる資質・能力を身につけることができるよう、教育課程は「総合教育科目」と「専門教育科目」の区分のもと、併せて「キャリア教育」と「教職課程」を含めて総合的かつ体系的に編成します。
(1)「総合教育科目」(全学共通科目)には、豊かな個性・知的教養、及びグローバル化や情報化の更なる進展に伴う時代変革に適応できる資質を涵養し、また、専門教育において求められる基礎的な知識や思考能力を養成する科目を配置します。
(2)「専門教育科目」には、1年次に「基礎専門科目」(必修科目)を、2年次以降に「専門科目」を配置し、グローバル化やDX(デジタル・トランスフォーメーション)等の新たな時代変革への対応力を養うために、法的な専門知識・思考力を体系的・段階的に養成します。希望進路に合わせた複数の履修モデルを設定し、希望進路を目指しつつ時代変革に対応できる法的知識及び技能の修得を支援します。
(3)「キャリア教育」では、4年間一貫の「進路研究演習(Cナビ)」を基軸として、「進路支援科目」(「特別講座(Wスクール)」を含む)や「学内塾(Sun18°塾)」等により、公務員志望者や各種資格試験受験者を支援します。
(4)教員免許状(社会・地理歴史・公民)の取得志望者に対応できるプログラムを提供します。さらに、他大学との提携による教職特別プログラムを通じた教員免許状の取得を支援します。

経営学部
 経営学部は、「ディプロマ・ポリシー」に掲げる資質・能力を身につけることができるよう、教育課程は「総合教育科目」と「専門教育科目」の区分のもと、併せて「キャリア教育」と「教職課程」を含めて総合的かつ体系的に編成します。
(1)「総合教育科目」は、豊かな個性・知的教養、及びグローバル化や情報化の更なる進展に伴うDX(デジタル・トランスフォーメーション)等の新たな時代変革に対応できる資質を涵養するために、また、経営学部の専門教育において求められる基礎的な知識や思考能力を養成する科目を配置します。
(2)「専門教育科目」は、経営学に関する専門的な知識・技能を段階的に養成するとともに、グローバル化や情報化の更なる進展に伴うDX(デジタル・トランスフォーメーション)等の新たな時代変革に対応できる資質を養うために、「基礎専門科目」、「専門科目」の講義科目、及びきめ細かな指導を行う「演習」科目を配置します。併せて、学部の枠にとどまらず専門的な知識・技能を養成するという観点から、「関連科目」を配置します。
(3)経営学の各領域に対する学びへの興味・関心や進路に応じて、基礎から専門知識、新たな時代変革に対応する3つの履修コースを設定し、各自の進路を支援します。
(4)「キャリア教育」は、4年間一貫の「進路研究演習(Cナビ)」を基軸として、「進路支援科目」(「特別講座(Wスクール)」含む)や「学内塾(Sun18°塾)」等による公務員志望者や各種資格試験等に対応できるプログラムを提供し支援します。
(5)「教職課程」は、教員免許状(商業・情報)の取得志望者等に対応できるプログラムを提供し支援します。さらに、他大学との提携による教職特別プログラムを通じた教員免許状の取得を支援します。